【看護師パパが解説】学資保険はいらない|共働き30代パパが新NISAを選んだ理由

保険・医療費の見直し

こんにちは、yosioです。

「子どもが生まれたら学資保険って入るものなんでしょ?」

僕も子どもが生まれる前はそう思っていました。親世代からも「学資保険は当たり前」と言われ、なんとなく契約しそうになったタイミングがあります。

でも調べていくうちに気づきました。今の時代、学資保険に入るより新NISAでつみたて投資する方が、教育資金は効率よく準備できます。

この記事では、看護師パパとして家計と保険を見直してきた30代の僕が、学資保険を選ばずに新NISAを選んだ理由を、保険会社のセールストークではなく実体験ベースで正直に話します。

「学資保険って本当に必要なの?」とモヤモヤしている人は、ぜひ最後まで読んでみてください。


結論:30代共働き家庭なら学資保険はいらない

先に結論を言います。

30代の共働き家庭なら、学資保険はいらないというのが僕の結論です。

理由は3つあります。

  1. 学資保険の返戻率は今の時代とても低い
  2. 新NISAの方が大きく増える可能性が高い
  3. 親の死亡保障は別の保険でカバーできる

「絶対に元本割れしたくない」「自分で投資判断したくない」という人だけは学資保険が向いていますが、それ以外の共働き家庭は新NISAで教育資金を準備した方が合理的です。


なぜ学資保険は必要ないのか【3つの理由】

① 返戻率が低くて全然増えない

学資保険の最大の魅力は「払った保険料より多くもらえる」点ですが、現在の返戻率は103〜108%程度が一般的です。

具体的に言うと、月1万円を18年積み立てて、216万円払って約230万円受け取るというイメージです。18年間で14万円増える計算ですね。

正直、これだとインフレに負ける可能性すらあります。最近の物価上昇を考えると、18年後に物の値段は今より明らかに上がっています。利率が物価上昇を下回ったら、実質的にお金が目減りしている状態になります。

② 新NISAの方が大きく増える可能性が高い

新NISAでつみたて投資をすれば、過去のデータから年3〜7%程度の利回りが期待できます。月1万円を18年積み立てた場合のシミュレーションはこうです。

利回り元本18年後の評価額
学資保険(年0.4%程度)216万円約230万円
新NISA(年3%想定)216万円約283万円
新NISA(年5%想定)216万円約349万円

※あくまでシミュレーションで、運用結果を保証するものではありません。

学資保険と新NISAでは、長期で見ると数十万円〜100万円以上の差がつく可能性があります。

③ 親の死亡保障は別の保険でカバーすればいい

学資保険の隠れたメリットとして「契約者(親)が亡くなったら保険料の払込が免除される」というものがあります。

でも、この機能は収入保障保険や定期保険で代用可能です。むしろ収入保障保険なら、教育資金だけでなく生活費全体をカバーできるので、はるかに合理的です。

【関連記事】30代パパに本当に必要な保険3つ|共働き家庭の保険選び

チープ
チープ

新NISAで運用して損したらどうするの?教育費が足りなくならない?

メーン
メーン

18年あれば短期の値動きはならされる可能性が高いよ。それでも不安なら、必要額の一部を現金預金にしておくのもおすすめ!


学資保険のデメリットを正直に話す

保険会社のサイトでは触れられにくい、学資保険のデメリットを正直に整理します。

① 途中解約すると元本割れする

学資保険は長期契約が前提なので、途中で解約すると払った保険料より少ない金額しか戻ってきません。家計が急に苦しくなったときに引き出しにくいのは大きなリスクです。

② 流動性が低い

満期や祝金のタイミングでしかまとまったお金を受け取れません。「中学受験で急に塾代がかかる」みたいな突発的な出費には対応できません。

③ インフレに弱い

学資保険は契約時に受け取れる金額が決まっているので、将来インフレが進むとお金の価値が目減りします。今の時代、教育費は確実に上がっていく方向です。

④ 保険会社の経営リスク

可能性は低いですが、保険会社が破綻すると満額が戻らないリスクがゼロではありません。


新NISAで教育費を準備するメリット

逆に、新NISAで教育費を準備するとどんなメリットがあるか整理します。

① 運用益が非課税

通常、投資の利益には約20%の税金がかかりますが、NISAなら完全に非課税です。これだけでも長期では大きな差になります。

② いつでも引き出せる

学資保険と違って、新NISAはいつでも引き出せる柔軟性があります。急な出費にも対応できますし、必要なときに必要な分だけ売却できます。

③ 積立額を自由に調整できる

家計の状況に応じて、月々の積立額を増減できます。家計が苦しいときは積立額を減らす、ボーナス時に増やす、といった柔軟な対応が可能です。

④ 楽天証券ならポイントも貯まる

楽天証券で楽天カード積立をすれば、積立額に対してポイントが貯まります。学資保険にはこういう副次的なメリットはありません。

【関連記事】新NISAを楽天証券で始めた話


共働き30代家庭の教育費準備プラン

僕が実際にやっている、共働き30代家庭の教育費準備プランを公開します。

準備方法金額/月目的
新NISA(つみたて投資枠)月1〜3万円長期の教育資金
現金預金月1〜2万円短期で使う教育費
児童手当月1万〜1.5万円全額貯金または投資
収入保障保険月3,000円程度万が一の備え

ポイントは、「投資(NISA)」と「現金預金」を分けて準備することです。すべてを投資に回すと相場が悪いときに困るので、短期で使うお金は現金で持っておきます。

児童手当は使わずに全額を教育資金に回すと、それだけで18年で約200万円貯まる計算です。これも大きな備えになります。


こんな人は学資保険を選んでもいい

すべての人にNISAをおすすめするわけではありません。以下に当てはまる人は学資保険でもアリです。

  • 投資が怖くて絶対に元本割れしたくない
  • 自分で投資判断するのが難しい・面倒
  • 「保険」という名前で強制的に貯められる仕組みが欲しい
  • 親や周囲から「学資保険は必須」と強く言われていて、それに納得感がある

ただし、その場合でも返戻率の高い学資保険を慎重に選ぶことが必須です。返戻率100%を切る商品も普通にあるので、契約前にしっかり比較しましょう。


まとめ:教育費は学資保険ではなく新NISAで準備しよう

30代共働き家庭の教育費準備は、新NISA+現金預金+収入保障保険の組み合わせが現実的でコスパも良いです。

学資保険は昔は合理的な選択肢でしたが、今の時代の返戻率と新NISAの利便性を考えると、もう積極的に選ぶ理由はあまりありません。

「保険のセールストークに流されて、なんとなく学資保険に入ってしまった」という人も多いと思います。これから契約する人は、ぜひ一度立ち止まって、新NISAという選択肢も検討してみてください。

教育費の準備は早く始めるほど有利です。今日から動き出しても、まだまだ間に合います。

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またね!

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