こんにちは、yosioです。
子どもが生まれてから「子どもの医療保険、入ったほうがいいのかな？」とずっと気になっていました。
でも正直に言うと、よくわからないまま「とりあえず入っておこう」で加入していました。
看護師として働いていても、いざ自分の子どものこととなると、感情が邪魔をして冷静に判断できなかったんです。
固定費を本気で見直すタイミングで、改めてちゃんと考えました。その結果、我が家（共働き）が出した結論は「子ども医療保険はいらない」でした。
ただし、これは我が家の状況に基づく結論です。全員に当てはまるわけではありません。この記事では、その判断の根拠をすべて公開します。
この記事でわかること
- 子どもの医療費に関する公的制度のリアル
- 共働き家庭が医療保険を判断する3つのポイント
- 我が家が「子ども医療保険はいらない」と判断した理由
- 逆に入ったほうがいいケース
まず知っておきたい「子どもの医療費助成制度」
子どもの医療費について考えるとき、まず絶対に知っておくべきなのが自治体の医療費助成制度です。
ほとんどの自治体で、子どもの医療費は無料または低額になっています。
たとえば多くの自治体では、中学生まで（自治体によっては高校生まで）の通院・入院の医療費が、ほぼ無料になっています。
え、子どもの医療費ってほとんどかからないの？
自治体によって差はあるけど、多くの地域で子どもの医療費は無料か数百円程度で済むよ。これを知らずに子ども医療保険に入っている家庭は意外と多いんだ。
まず自分の住んでいる自治体の助成内容を確認することが最初のステップです。市区町村の公式サイトや窓口で確認できます。
助成制度でカバーされない費用もある
ただし、助成制度でカバーされない費用も存在します。
入院時の食事代 大人と同様、入院中の食事代は1食460円の自己負担があります（助成制度の対象外のケースが多い）。
差額ベッド代 個室や少人数部屋を希望した場合の差額は自己負担です。
先進医療・自由診療 保険適用外の治療は助成制度の対象外です。
入院中の日用品・交通費 これも全額自己負担です。
とはいえ、子どもは大人に比べて長期入院になるケースは少なく、かかる費用は限定的なことが多いです。
共働き家庭が判断する3つのポイント
我が家では、以下の3つの視点で判断しました。
① 貯蓄で対応できるか
前の記事でも書きましたが、子どもの入院で実際にかかる費用は、医療費助成を使えば食事代・差額ベッド代・日用品が中心です。
1週間の入院であれば、多くの場合3〜5万円あれば対応できます。
この金額を貯蓄で用意できるなら、月々の保険料を払い続けるより貯蓄として積み立てておくほうが合理的という判断もできます。
② 共働きで収入が安定しているか
子どもが入院した場合、親が付き添いや看病のために仕事を休む必要が出てきます。
共働き家庭の場合、どちらかが休んでもある程度収入が確保されます。これが専業主婦（夫）家庭との大きな違いです。
会社員であれば有給休暇も使えますし、子どもの看護休暇（年5日、小学校就学前までは年10日）も使えます。
③ 自治体の助成がいつまで続くか
自治体によって助成の対象年齢が異なります。中学生までの自治体もあれば、高校生まで対応している自治体もあります。
助成が切れる年齢以降については、改めて検討が必要です。
我が家が「子ども医療保険はいらない」と判断した理由
以上の3つのポイントを踏まえて、我が家はこう判断しました。
貯蓄で対応できる 緊急時に使える貯蓄がある程度あるため、数万円の出費は保険なしで対応できます。
共働きで収入が安定している どちらかが休んでも家計が大きく崩れないため、収入減のリスクが低いです。
自治体の助成が手厚い 我が家の自治体は中学生まで医療費がほぼ無料なため、医療費そのものの負担がほとんどありません。
月々の保険料をその分貯蓄に回す 子ども医療保険の保険料（月1,000〜2,000円程度）を貯蓄に回すほうが、長期的に見て合理的という判断です。
逆に子ども医療保険を検討したほうがいいケース
一方で、以下のような状況では検討する価値があります。
貯蓄が少ない時期 緊急入院に対応できる貯蓄がない場合は、保険でカバーする考え方があります。
子どもに持病や既往症がある 持病があると入院リスクが上がります。ただし既往症があると加入できない保険もあるので注意が必要です。
自治体の助成が手薄 自治体によっては助成が就学前までのところもあります。その場合は小学校以降の医療費が自己負担になるため、保険の必要性が上がります。
専業主婦（夫）家庭 子どもの看病で仕事を休む場合、収入が一本化されているため家計へのダメージが大きくなります。
結局、子ども医療保険って入るべき？やめるべき？
「自治体の助成が手厚い」「貯蓄がある程度ある」「共働きで収入が安定している」の3つが揃っているなら、入らなくていいケースが多いよ。逆に1つでも当てはまらないなら、検討する価値はあると思う。
判断に迷ったらFPへの無料相談が一番早い
保険の判断は家庭の状況によって大きく変わります。自分だけで判断するのが難しければ、ファイナンシャルプランナーへの無料相談を使うのが一番整理しやすいです。
家計全体を見た上で「この保険は必要、これは不要」とアドバイスしてもらえます。相談自体は無料なので、まず話を聞いてみるだけでも十分価値があります。みんなの生命保険アドバイザーまとめ
子どもの医療費について整理するとこうなります。
- 多くの自治体で子どもの医療費は無料〜低額
- 助成対象外の費用（食事代・差額ベッド代）は発生する
- 共働き・貯蓄あり・助成手厚い → 子ども医療保険はいらないケースが多い
- 貯蓄少ない・専業主婦（夫）・助成が薄い → 検討する価値あり
「なんとなく不安だから」で加入し続けるより、自分の家庭の状況をきちんと把握した上で判断するのが、スマートな家計管理だと思います。
まず自分の自治体の助成内容を確認することから始めてみてください。
同じように子どもの医療費で悩んでいる共働きパパ・ママの参考になれば嬉しいです。
またね！
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